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なお、IT用語は他の分野と違って、知らない間に消えていくので、知らなくても困りませんね。
Business to Businessの略(B2Bと表現して通ぶる人もいる)。企業間の電子商取引のこと。仕入先や販売先との多様な取引がネット上で行われつつある。双方にとって在庫削減や原価低減・納期短縮などのメリットがあるために飛躍的に増えている。 ちなみに闇取引のときはBlack to Blackの意味になる。
Business to Consumerの略。企業と消費者間の電子商取引のこと。注目される割にはまだ不採算事業が多くネット取引の主体はB to Bにある。なお消費者同士の取引はC to Cと呼ぶ。S to Cと呼ぶときは詐欺師相手。
変化の早さを日進月歩と表現するが、ネット時代の変化はそんなもんじゃない。人間の七倍の速度で歳をとる犬にたとえて、一年が七〜八年分の早さで変化することをドッグイヤーと呼ぶ。ところがもうそんなのは古いらしくて、一年が十八年分のスピードであるマウスイヤーへ加速している、という説まででてきた。はやりの脅迫表現であり真に受ける必要はないが、聞いただけで白髪が増えそうだ。
ところがITバブル崩壊と共に地に足がつかない言葉だったことが認識されたみたいで、サッパリ使われなくなった。死語になるのも早いもんだ。これからはドックイヤーとは「死語になるのは早い」という警句に使おう。今でも使っている人がいたら、死語に気づかずに使っているわけだ。或いは「謎めいた比喩」を訳知り顔で使いたい人もいるだろう、そんな人には「戌年。子年」と言ってみようね。
リテラシーとは「読み書きの基本的な能力」のこと。情報リテラシーというと、パソコンやソフトの操作スキルだけでなく、仕事とからませて情報を読みこなすような幅広い基礎能力をさす。しかし実際は操作能力に力点がおかれがちだ。パソコンができなくても、仕事ができると鼓舞する心理を情報ジェラシーとよぶ。
情報技術の活用格差という意味。パソコンやインターネットの普及率は年齢や収入により差がある。ITを使う能力がないと良い仕事につけないとか、生活に余裕がないとIT機器が買えないのが実態だ。このようにIT化への適応力によって社会的な格差が生じることをデジタルデバイドと呼び、問題になっている。もっとも、IT音痴であったがために、IT株に手を出さずによかったという投資家もいる。
解決法という意味。解決した後に、別の問題が発生するという説も有力。「お客様への最適なソリューション」というような表現は、○○システムを使って問題解決したり、仕事の最適化ができますよ、という意味だが、実際に役立つとは限らず、売手が勝手に言っているにすぎない。とかくIT関係の人がやたらと使う修飾語である。
この言葉がニュースに出るたびに、年老いた母は、コンピュータ会社に勤める息子を案ずる。なおワクチンソフトは保健対象外。
- GISとは Geographic Information System
地理情報システムと訳す。地図データの上に、人口などの統計データや自社の顧客情報を重ね合わせて活用するもの。昔は都市計画用だったが、今は手軽にパソコンで商圏分析や出店計画などのマーケティングに使える。もっと進んでカーナビに使われるGPS(全地球測位システム)と連動する例もある。 ストーカーの便利グッズである。
- ASP(アプリケーション・サービス・プロバイダ)とは
ソフトの賃貸業。インターネットを介して業務用ソフトを貸し出す会社のこと。月額制や従量制で払うから買うよりも安い。メンテナンスも不要であり常に最新バージョンが使えるメリットがある。間違っても不動産業者が参入してはいけない。
- SFAとは Sales Force Automation
営業支援システムと呼ぶ。営業マンのモバイルPCに商品や在庫、顧客、日報情報などを入れたり、出先から最新情報をアクセスできるようにして情報武装すること。通常は、詰め込みすぎて帰社後の残業が増える。
電子データ交換と訳す。伝票の交換で行われていた取引を電子データの交換で行うとするもの。広範囲でリアルタイムの取引が実現して、事務コストや銀行手数料が削減できる。SCMでは不可欠の技術だ。途中で売上数値が10倍になることがないように、データ交換のルールや機密保持が前提になる。
- CRMとは Customer Relationship Management
部門に分散していた顧客情報をコンピュータで一元管理し、顧客ごとに対応して顧客の維持や顧客満足度を高める経営のこと。例えば自動車ディーラーならオイル交換や点検時期をこまめに案内して関係を維持する。コールセンターなら問い合わせに対して、顧客の使用状況や過去の質問を把握しながら回答するようなこと。密にやりすぎると顧客の方が気味悪くなって離れていく。
部材の調達・製造・物流・販売のモノの流れがサプライチェーン(供給連鎖)だ。これを各部門や各社が情報共有して在庫を削減し欠品を防ぎ、納期を短縮することを追求するのがSCMだ。一言で言えば生産と販売がITで直結した一体システムのこと。ネット時代のカンバン方式とも呼ばれるが、企業のコンピュータシステムって、昔からこれを目指していたのでは？
- ERPとは Enterprise Resource Planning
統合基幹業務システムと訳される。購買、生産、在庫、物流、販売、財務、人事などの全部門のデータを経営資源ととらえて一元的にコンピュータで管理して、各部門で消費される物的、人的、資金的な全資源を最適配分する経営手法のこと。その導入には欧米で開発された統合業務パッケージと呼ばれる大規模なソフトを使うことが多い。パッケージに合わせるのが嫌いな会社はカスタマイズを優先して並のシステムに落ち着く。
ドッグフードの販売ではない。お客一人一人の特性に対応したマーケティングのこと。顧客を単一のマスとして捉えてシェア拡大を目指したマスマーケティングや市場細分化によるセグメントマーケティングは魚を網で捕るようなものだ。違いと言えば網の大きさくらいだ。それに対して顧客一人一人に語りかけるマーケティングは一本釣りである。つまり昔の商店街で見られたような、魚屋の親父がなじみ客の顔を覚えてきめ細かく対応するのと同じことなのだが、それを大企業がITを駆使してやるときは、こんなもったいぶった言い回しをするわけだ。
電子商取引で使われる仮想通貨の総称だが、電子闇市場では「仮装通貨」と訳すのが正解。例えば、プリペイドカード方式、ICカード方式、ネットワーク上のみで存在するデジタルキャッシュ方式などの形態がある。有力なのはICカードだ。利用者は銀行の支払機からICカードに現金情報を移し、カードをレジの端末に入れて買い物をする。他にも、デビットカードがある。これは銀行キャッシュカードを店頭端末に入れて暗証番号を入力すると買い物代金が店の口座に振り込まれるシステムのこと。クレジットカードのようなサインが不要なのがウリだが、後ろからのぞき見されない仕組みが前提。
インターネットを使った商取引の総称。ECとも略す。卸や小売りという流通経路を通さずに生産者と消費者がダイレクトに取り引きするから低コストになる。不安な会社は、電話して、訪問して、文書を交わすこと。
ショッピングモールというと並木道に商店街が集積した買い物公園のことだ。これをネット上のサイバースペース(仮想空間)に作ったのがバーチャルモール(仮想商店街)。つまり店舗のホームページが集まったものだ。店側も独自にサーバーを持つ必要がなくモールに出店する方が便利だ。消費者は画面上の店舗(バーチャルショップ)を訪ねて買い物をする。引きこもりの人でも買い物ができるので、ますます引きこもりになる。老人には目が疲れる商店街。
ただ同然で携帯電話を売り、利用者の通話料の一部を通信会社から売上として受け取る商売がある。このようにその商売が成り立つための独自の仕組みをビジネスモデル(事業手法)と言う。当初、ビジネスモデル特許の審査基準はあいまいだったが、その後IT技術
(利用技術)または事業手法が進歩的・画期的であることが条件となった。つまり古いやり方をたんにネットに置き換えただけではダメというわけだ。米国では、買手が希望条件をネット上に登録して、それに会う提供者を見つけて売買を成立させる「逆オークション」が有名。日本では、土地を買って転がす事業手法があったのだが、今では誰も申請しない。
ネット企業の代名詞として使われるのがドットコム(.com)である。その代表がインターネットで書籍販売を手がけるアマゾン・ドット・コム社だ。年間利用者が数百万人を超す規模と言われるが、94年の創業以来一度も黒字になったことはなく2000年には債務超過になり常に注目を浴びていた(現在は黒字です。ITバブル崩壊後のほうが堅調。とにもかくにもその業績は、ネット業界の指標的な存在)。アメリカに本社があり、アマゾン流域にはない。ちなみに有名なサラリーマン川柳で「どっと混むとは、どこのことかと上司言う」とか言うのがあった(原文忘れました)。
勤務中にインターネットを使い放題にする仕組み。イントラとは内部という意味。インターネットを企業内の情報システムに応用したもので社内のみでアクセスする。ブラウザなど既成のソフトだけで、ホームページ、電子メール、掲示板などが安上がりに使える。企業同士のイントラネットをインターネットで接続して利用するシステムをエクストラ(外部)ネットとよぶ。
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